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大人気の社員旅行もそろそろ見直しの対象に?

中国では、社員旅行が福利厚生として人気ですが、大企業や歴史のある企業には不向きな面もあります。多くの日系企業が成熟期に入ったいま、社員旅行も見直しの対象になりはじめているようです。

費用対効果高い社員旅行

皆さんの会社は、社員旅行を実施していますでしょうか?

ご存じの通り、日本では10年以上前からコスト削減と社員ニーズの変化の影響を受け、社員旅行はすでに下火になってしまっています。最近のある調査でも「なくても良い福利厚生」の第1位が「社員旅行」でした。一方、中国では社員旅行はいまでも大人気です。先日、パソナ上海が発表した「2014給与・ 福利厚生調査(中国の日系企業1292社が回答)においても、56%の会社が「社員旅行を実施している」と回答しています。

実際、多くの日系企業の総経理や人事部長とお話しすると、「この前の社員旅行、みんな喜んでいたよ。日本では見られない光景だよね」と社員旅行の効果を認める声を良く聞きます。ですので、私はクライアントに対して、「今後も運営を続けられるのであれば、社員旅行は費用対効果が高い施策ですから、続けた方がいいと思います」とお話しています。

千人規模では実施が困難に

では、「今後も運営を続けられるのであれば」とは、具体的にどういう意味でしょうか?

1つは、会社の規模が大きく関係します。社員数が100名ぐらいを超えてくると、一斉に社員旅行を企画することは、手間の上でもコスト的にも非常に困難になってきます。

上記の調査でも、社員数の少ない企業ほど、社員旅行のコストを多くかけている結果が出ました。たとえば、20~50名の規模の会社ですと、7割近くの企業が社員旅行を実施しており、平均の1人当たりコストは約2700元です。

一方で、1000名以上の企業規模ですと、社員旅行の実施率は50%に減少し、平均コストも800元程度という現実が浮き彫りになっています。この規模になると、一斉に実施することは難しいので、おそらく旅行券の配布や、補助金支給方式に変えている会社が多いということだと思います。(ただ、この方式は本来の社員旅行の意味がなくなるので、私はお勧めしていません)

ネタ切れの悩みも

もう1つは、会社の歴史も影響します。たとえば、中国で10年以上事業を続けている会社の担当者からは、「もう社員旅行の行先がないよ。完全にネタ切れだ」という声を聞きます。仮に予算が2000元ぐらいだとしたら、行く先はかなり限られてきます。加えて、最近の豊かになった中国人を満足させるのは楽ではありません。

私は、その意味で中国において多数の日系企業が成熟期に入りつつあるいま、多くの会社において社員旅行も見直しの対象になりはじめているのではないかと考えています。

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